2021年新年特集号

• ナフサ分解炉・・・21年も高稼働維持へ　エチレン実働能力、定修２基で27万㌧増
• 合成ゴム・・・今年も中国が需要牽引　欧米不透明も回復基調か
• 出光興産・木藤俊一社長・・・次世代事業創出に意欲　ＣＯ２活用やＥＶで

再編は再び来るか　エチレンセンターの未来

国際競争　現状健闘も不透明感色濃く

経済回復後の恩恵を受けられるか、変化の波に飲まれるか、エチレンセンターの今後が注目される

社会構造変化　石油内需減少 　動向見極め対応を

コロナ禍に揺れた20年、日本のエチレンセンターは一時期稼働を落とす局面もあったが、年平均で92％程度の稼働率を維持。生産量は年間６００万㌧を若干下回るレベルで落ち着きそうだ。20年といえば、かつて産業競争力強化法第50条に基づく「石油化学産業の市場構造に関する調査報告」でゴールと位置づけられた年。当時の想定でエチレンの年間生産量は、ベースシナリオで５８０万㌧、リスクシナリオで４７０万㌧とされた。50条調査は、石化品の内需が伸びないなか、米国シェールベースで大増産された石化品や中国の新増設玉がアジア市場に流出し、日本の輸出玉は行き場を失う、ということが前提とされた。これを受けて国内石化各社は自社の生産体制と事業ポートフォリオを再検証し、結果、14〜16年にかけて３社が自主的判断に基づきエチレンプラントを停止。３基合計で１１６万６千㌧の生産能力が削減された。

コロナ禍を踏まえた当社の経営戦略

• ２面・三井化学、旭化成
• ３面・住友化学、昭和電工
• ４面・ＤＩＣ、ダウ日本
• ５面・日本化薬、ＪＳＲ
• ６面・東ソー、三菱ケミカル
• ７面・クレハ、三菱ガス化学
• ８面・出光興産、ＥＮＥＯＳ
• ９面・丸善石油化学、日鉄ケミカル＆マテリアル
• 10面・クラレ、宇部興産
• 11面・三菱エンジニアリングプラスチックス、ダイセル
• 12面・大倉工業、アズビル
• 13面・ＪＳＰ、積水化学工業
• 14面・東亞合成、トクヤマ
• 15面・日本触媒、ＫＨネオケム
• 16面・帝人、東レ
• 17面・東洋紡、ユニチカ
• 18面・ポリプラスチックス、日本エイアンドエル
• 19面・出光ライオンコンポジット、本州化学工業
• 20面・三洋化成工業、横河ソリューションサービス
• 21面・ＪＮＣ、プライムポリマー
• 22面・ＰＳジャパン、三井化学東セロ
• 23面・デンカ、カネカ
• 24面・旭有機材、積水化成品工業
• 25面・新第一塩ビ、タキロンシーアイ
• 26面・日本ゼオン