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２００６（Ｈ1８）年７月２４日（月曜） |
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ＧＨＰコンソーシアムは７/７の大阪会場を皮切りに恒例の全国縦断ＧＨＰフォーラムを開催します。２００６年度は統一テーマは、「ＣＯ2マイナス６％
with ＧＡＳ 全国運動」（ＧＨＰ３兄弟でＣＯ2削減・省エネとオール電化対抗）。
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 プロパン・ブタンニュースがお届けする連載読み物 ＜業界５０年・出発＞２０世紀末、末端市場の混沌 |
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| 地 方 版 | |||||||||||||||||||||||||||||||||||
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| 特集記事 / ＜保安特集＞ | |||||||||||||||||||||||||||||||||||
＜保安特集＞
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| 住 設 供 給 機 器 / 新 技 術 | |||||||||||||||||||||||||||||||||||
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| ＧＨＰとコ・ジェネ版 | ＧＨＰ出荷実績 18年第１四半期 |
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| ＜先 週 の 日 刊 プ ロ パ ン ・ ブ タ ン 情
報＞ 以下の見出しは日刊プロパン・ブタン情報からのものです。 日刊プロパン・ブタン情報についてはこちらから |
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| ご希望の方に見本紙をお送り致します。 プロパン・ブタンニュースは昭和29年の創刊以来ＬＰＧ業界とともに歩んでまいりました。 創刊より半世紀を経、創業時の基本理念に立ち戻るとともに新しい挑戦を続けて行きます。 ＬＰガス業界で高い支持を頂いてるプロパン・ブタンニュースを読んでみませんか？ ｅ－ｍａｉｌ もしくはファクシミリにてご連絡下さい。 |
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２００６（Ｈ１８）年 |
| ７月２４日（月曜） | |
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PBN2006-07-24-01 パロマ謝罪 全業界挙げて総点検 ＦＥ式瞬間湯沸器 ＣＯ中毒事故問題 ２０年間に２７件・２０人死亡 パロマ工業（小林敏宏社長）が製造したＦＥ（半密閉式）瞬間湯沸器による一酸化炭素（ＣＯ）中毒事故が昭和６０年（１９８５）から平成１７年（２００５）の２０年間に２７件発生し２０人が死亡していたことが判明。経済産業省が７月になって死亡原因を究明・捜査していた警察当局からの問い合わせを受け、１４日に事態を初めて公表したうえで、同日、パロマ工業に７機種の点検を指示し、１７日にはＬＰガスや簡易ガス、都市ガス業界にも総点検を要請した。該当機種は累計２６万台余りが生産された。経済産業省によると事故発生の恐れがある該当機種は約１割と見られ、パロマ側とガス業界を挙げた該当機種の早期発見と点検・回収、交換作業が懸命に進められている。 PBN2006-07-24-02 各地で豪雨被害 長野、山陰地方襲う １８～１９日に長野県地方を襲った豪雨は岡谷市で土石流、箕輪町で天竜川堤防の決壊などを引き起こし、２０日現在、県内で死者５人、行方不明者６人を出したほか、約２，４００人に避難生活を強いる人的被害をもたらした。県ＬＰガス協会が同日まとめた業界関連の被害状況は、「県内全域で１０～５０㌔㌘容器八本が埋没または流失した。二次災害は発生していない」（宮原敏男専務理事）。事前に消費先の容器を回収し、被害を免れたケースも相当数あるようだ。 現地の販売事業者は保安・供給対応に追われている。岡谷酸素（本社・岡谷市、野口行敏社長）は、本社と岡谷営業所への交通がままならないことから、松本市の営業本部に緊急対策本部を設置して社員の行動を統轄。土石流被災地など立ち入り不可能なエリアを除き、消費先の保安点検に回っている。 岡谷・諏訪地区は２０日現在、ローリー搬入と地区内充填所からの配送が困難な状況。「大雨を見越し、病院などの大口ユーザーへは１５～１７日の連休中に軒先在庫を充当したので当面、供給面の不安はないが、一般ユーザーの軒先在庫が心配」（営業本部）だ。 長野地方には２１日も豪雨警報が発令され、引き続き警戒が必要になっている。 ◇ ◇ 松江、出雲山間部を襲った豪雨は１９日午後、小康状態となったことから現地のＬＰガス事業者は客先の被害実態調査と点検補修を開始した。 降り始めから１９日午前までの現地の降雨量は２００㍉から多いところで２５０㍉前後に達した。 現地関係者によると今回の豪雨による被害は土砂災害４件、ボンベの流出と倒壊各１件となっているが、神戸川が一時、氾濫寸前まで達したとも伝えられ、避難者も出ただけに、客先のＬＰガス設備の被害はかなり増えるものとみられている。 １９日は山陰地方で朝方から雨は小康状態になったことから現地のＬＰガス事業者は総動員して客先のガス供給機器の点検を開始した。 PBN2006-07-24-03 視点 止めてならない「安全・安心」の流れ パロマ工業製のＦＥ式瞬間湯沸器ＣＯ中毒事故問題は男子大学生死亡の原因究明を行った警察当局からガスの器具製造・保安行政を所管する経済産業省へ通知されたことで、社会問題へと発展した。 ＬＰガス業界にとって今大事なことは長年築き上げてきた「安全・安心」の流れを止めてならないことだ。早期解決に向け、関係者の真摯な行動が求められている。 ＬＰガス業界の取るべき道は第一に関係機関と緊密に協力し、該当機種の早期発見と点検・回収の措置を講じることである。同時に燃焼器具関連の類似事故の防止に向け、３月末現在で全国４２万台とされる不完全燃焼防止装置が未装着の器具の交換に取り組むことだ。それによって、短時間に洪水のような報道で著しく傷ついたガスのイメージと信頼の回復に全力を挙げていかなければならない。 ＣＯ中毒事故の根絶に向けては、不完全燃焼防止装置付の最新ガス器具への買い替え促進運動を業界として進めることだが、新製品への取り替えによって問題が解決するわけではない。消費者には「換気」の基本動作を改めて周知しなければならない。徹底のためには行政や教育現場と地域ぐるみの広報活動も必要だ。 また、今回改めて明らかになったのはガス器具を製造する者、販売する者、設置工事を行う者、修理を行う者がそれぞれ存在し、ガス器具の戸籍が不明で管理責任所在が曖昧であるという点だ。この点は、メーカー、共同住宅や戸建て住宅の供給管理会社、エネルギー供給会社、住宅設備機器卸会社など多くの関係者に解決の方策検討が課せられる。 本件は一方で、二階俊博経済産業大臣の指示によって、石油ファンヒーター事故など最近の製品事故も加味し、経済産業省のガス安全・保安行政の総点検と体制見直し、製品安全行政全般のあり方を問うており、国民的関心はしばらく静まりそうにない。 PBN2006-07-24-04 パロマ会見 「改造なし」でもＣＯ中毒事故 対象７機種を無償交換 パロマ工業製の瞬間湯沸器で一酸化炭素（ＣＯ）中毒事故が相次いだ問題で、同社は１８日、名古屋市の本社で会見し、小林弘明社長が「今回の事故によって他界された方々に心からご冥福を祈るとともに、世間を騒がせていることに関しお詫びを申し上げたい」と謝罪した。また、不正改造以外に製品自体の問題も浮上していることも認め、パロマでは、事故の恐れがある７機種を無償交換し、製造子会社のパロマ工業の社長を兼務する小林敏宏会長が辞任する考えも明らかにした。 パロマ工業は１４日の記者会見で、事故を起こした原因は「修理などの何らかの理由で不正改造が行われた結果」（小林敏宏会長）であるとし、製品自体の不具合を否定していた。 １８日の記者会見には、小林敏宏会長、小林弘明社長、横山信義・パロマ工業取締役商品企画部部長、小川広樹・同経理部部長代行らが出席した。点検状況の報告と今後の対応を説明した小林社長は、①事故原因にかかわらず、事故の恐れがある７機種は新製品を無償で交換する②小林社長を本部長とする「パロマ緊急対策本部」を設置し、全社をあげて事故対策にあたる③「事故調査委員会」（委員長＝小川広樹・パロマ工業経理部部長代行）を設置し事件解明に鋭意調査していく―などと表明した。 また、経済産業省から指摘されたＣＯ中毒事故１７件以外に、１８日までに新たに１０件の事故（死者５人）が判明し合計２７件の事故が確認された。それらには「製品の経年変化による安全装置の劣化」などもが含まれていたことなど自社に起因する事故が発生していることも認めた。点検については窓口を設置している。 該当する機種は、屋内設置型湯沸器のＰＨ－８１Ｆ、ＰＨ－１０１Ｆ、ＰＨ－１０２Ｆ、ＰＨ－１３１Ｆ、ＰＨ－８２Ｆ、ＰＨ－１３２Ｆ、ＰＨ－１６１Ｆの７機種。 PBN2006-07-24-05 総点検を加速 オールガス業界 ＬＰガス、簡易ガス、都市ガス業界ではパロマ問題に対応するため、１８日から本格的な総点検の動きに入った。経済産業省の指示内容とともに、パロマ側からの協力要請を受けて、該当機種設置先の把握を含む総点検に取り組んでいるもので、事態のスピーディーな解決に向けた動きが一段と加速しそうだ。 PBN2006-07-24-06 業界関係者 古い機種を有償で交換 広報と従業員教育が大事 パロマ製品によるＣＯ中毒事故は湯沸器の屋内設置が多い寒冷地での発生が圧倒的に多いが、業界関係者は今回の事態を特殊事情として片付けることなく、ガス機器のイメージ悪化をできるだけ最小限に食い止めていくため、オールガス業界を挙げて懸命の努力が必要だと指摘する。 ＣＯ中毒事故で死亡者が出た奈良県のＬＰガス事業者は「ガス機器に対するイメージダウンを避けるため、パロマ製品だけでなく、他メーカーの８号湯沸器など古い機種について早急に交換する。交換は無償でなく有償でお願いするが、特価で対応する」と語る。 兵庫県のＬＰガス事業者は「需要家にガス機器全般が危険というイメージをもってほしくない。そのため、来月号のミニコミ紙でガス機器の安全性とガスに対する自社の姿勢などを明らかにする」と広報活動に一段の努力を払うという。 和歌山県のＬＰガス事業者は事態発覚後、「すぐさまデータを洗いなおしたが、該当機種は無かった。朝礼などを通じて従業員には需要家への応対方法を指導していく」と語り、消費者に直接応対する従業員の教育の重要性を指摘する。 かつて簡易ガス団地の消費者による湯沸器の無理な使用による死亡事故を経験した大手ＬＰガス事業者（東京）の元経営者は次のように語った。 「今回の事態をパロマ１社のみの問題にするのはいかがか。経営者、そして販売２種や設備士などの資格を有する保安責任者が自らお客と接触してこなかった歴史を反省することも必要だ。法令をつくり業界を監督する行政が過去の指導が適切であったかという点にも注意を払わなければならない」。 PBN2006-07-24-07 保安意識高める広域事業者 保安活動 率先垂範に期待の声 “安全安心”第一、世論背景に 安全安心を第一に求める世論を背景に、業界でも、保安認識がこれまで以上に高まっている。特に特約店を介して多くの消費者と結びついている広域事業者で、その保安責務を全うしようと、経営トップによる保安査察など率先保安活動計画を表明する事例が出てきた。そこで、広域事業者の保安活動や保安認識、広域事業者の団体である日本液化石油ガス協議会（略称・日液協、澤田榮治会長）に焦点を当て、求められる保安活動を検証する。 PBN2006-07-24-08 ＬＰガス料金体系改定 ７月から基本料金を５００円程度値下げ ＡＷＥ ガスへのシフト図る エア・ウォーターエネルギー（本社・札幌市、和田弘社長）は、ＬＰガス料金体系の大幅改定を行い、札幌エリア１万４，０００世帯の７月検針分から新料金の採用を始めた。基本料金を見直し、ガラストップの購入や石油給湯器からガス給湯器への買い替え促進を目的とした機器別料金プランを構築したほか、料金体系をスリム化して料金の透明性を高めた。 改定の対象になるのは、北海道内の▽戸建て住宅▽二世帯住宅▽分譲マンション、の需要家６万世帯で、同エリアを皮切りに今年１０月までには残りの対象世帯に広げる計画だ。 基本料金は札幌圏で従来の約２０％、５００円程度の引き下げ。改定した基本料金をベースに、使用器具毎に従量料金プランを作成した。 PBN2006-07-24-09 ポイント制で社員にやる気 大城エネ ガス部門に伸び 大城エネルギー（本社・能美市、森田長重社長）は、独自に営業ポイント制と社内「ガス増販売コンテスト」を複合実施し、日々の営業力アップに成果を上げている。 考案したのは、大友幸敏取締役根上支店長で、リフォーム分野、ガス機器の販売、燃転など社員が個々に成果を上げた項目をきめ細かく分類し、獲得ポイント数の合計で社員表彰する制度を導入している。導入以来、同社のガス部門では「業界需要が縮小傾向の中、微増で推移できている」（大友取締役）という。 大友取締役が企画した営業ポイント制は、ＬＰガスで新築の獲得で一戸建て４、集合住宅２、業務用６の各ポイント。ガス器具では、ＧＨＰが２０、マイクロコージェネ２０、温水暖房（１系統）３、多機能給湯器３、ビルトインこんろの各２ポイントを設定した。逆に、既築住宅が廃止の場合、一戸建てでマイナス４、集合住宅マイナス２、業務用マイナス６の各ポイントが減点される。 これらを顧客ごとに管理し、１カ月ごとに集計する。ポイントの合計が高い順に、優秀賞、努力賞として社員を表彰する。ちなみに、２００５年には、それぞれ３人ずつ計６人を表彰した。 PBN2006-07-24-10 “モッタイナイ”運動 コンプロ 環境保全訴える コンプロ（本社・蒲郡市、近藤真人社長）は、地域市民に環境保全を考えてもらい、オール電化がいかに環境ロスが著しいかを訴えようと、グリーンベルト運動に参画。具体的には同運動の一環として「ＭＯＴＴＡＩＮＡＩ ＴＨＡＮＫＳ ＢＡＮＤ」の取り扱いを開始した。 グリーンベルト運動は、２００４年ノーベル平和賞を受賞したケニアのワンガリ・ワータイさんが来日した際、世界にも例をみない「もったいない（ＭＯＴＴＡＩＮＡＩ）」という言葉に感銘を受け、その考え方を全世界に提唱しようと、ローマ字で広めているもの。 その考え方を元に７７年、樹を植えることは土地の荒廃を防ぎ、人と自然を共生させることだとし、７人の女性とともに植林を開始した。その後、植樹するグリーンベルト運動に発展していったという。 同社では「ＭＯＴＴＡＩＮＡＩ ＴＨＡＮＫＳ ＢＡＮＤ」の普及を進めている。これはケニア産のザイル麻とビーズでつくられたハンドメードの商品。定価は３９０円で、うち３９円が同運動に寄付される。 コンプロでは住民や消費者に環境保全の意識を高めてもらおうとＢＡＮＤの普及に取り組んでいる。 同社では「ＢＡＮＤを配布すると同時に、電気が約６５％の送電ロスを起こしていることも訴えている。『ＭＯＴＴＡＩＮＡＩ』はそれこそ対オール電化の切り込みとしてはわかりやすい表現だ。もうけの『Ｍ』からもったいないの『Ｍ』へという形で訴求していきたい」としている。 PBN2006-07-24-11 滋賀県協 主婦を元気にするＬＰガスに 初の女性講師招く 構改セミナー 受講者も１割が女性 滋賀県ＬＰガス協会（鈴木嘉平次会長）は１３日、野洲市立文化小劇場で今年度１回目の構造改善セミナーを実施した。マーケティングプランナーの本間理恵子氏が男女の買い物行動の違いと、最近の主婦の類型分類について講演した。初の女性講師に過去最高の約１００人が集まり、そのうち１割が女性だった。 PBN2006-07-24-12 なにわ短信 下水代に商機あり ▽…「うちの町は県内で一番下水道の料金が高いんです。３年前に新聞でも報道されました」と切り出すＬＰガス販売店の専務。何の話かと思ったら電化対策の話題だった。 「単機能の給湯器は追いだきできないから、ぬるい湯を抜いて高温差し湯することになる。水道料も下水道使用料も余分にかかることを伝え、オート給湯器への買い替えを薦めています。エコジョーズとセットで燃費と上下水道料金のダブル節約も提案できます」。エコジョーズや選択料金でガス代のお得感を出す提案は一般的だが、上下水道料金を営業トークに使う手法は初めて聞いた。 同店がうまいのは家電販売を絡めたこと。家電業界では「洗濯１回でペットボトル５７本の節水」が売りの斜めドラム式洗濯機が話題を呼んでいる。同店はこの洗濯機とオート給湯器の同時提案も試みている。 高い上下水道代を逆手に取った提案は地域密着の真骨頂。皆さんもまずは地域の上下水道料金を調べてはいかがでしょう？ PBN2006-07-24-13 岡山県協設立５０周年 ２５０人出席し盛大に式典 「懸命に努力」決意表明も 岡山県ＬＰガス協会（浅野益弘会長）は１４日、岡山市の岡山プラザホテルで設立５０周年記念式典を盛大に開いた。当日は協会から浅野会長ら正副会長と会員、来賓として地元選出の片山虎之助・参議院自民党幹事長、石井正弘・岡山県知事ら総勢２５０人が出席した。岡山県協は昭和３１年（１９５６）２月、岡山県プロパンガス協会として創立。式典では先人の労苦に感謝するとともに、決意表明を行ってエネルギー間競争の厳しいなか、１００年に向けてさらなる発展を誓い合った。 PBN2006-07-24-14 コスモ石油ガス 先進型ＬＰＧ車試乗展示会開く ＰＲ強化で認知度アップを カーライフエッセイスト 吉田さんがアドバイス コスモ石油ガスは８日、東京都江戸川区の南場商店オートガススタンドで、先進型ＬＰＧ車の試乗展示会を開いた。カーライフエッセイストの吉田由美さんが、一般道や高速道路で３台の先進型ＬＰＧ車を試乗した。コスモ石油ガスのスタッフは「先進型ＬＰＧ車の運転性能はガソリン車と遜色ない。今後は自動車雑誌などを通じ、社会一般に認知されるようアピールしていきたい」と手応えをつかんでいた。 PBN2006-07-24-15 ＩＨでは使えません！ 中山福 万能焼き器を発売 家庭用品卸大手の中山福（本社・大阪市）はこのほど、ガスこんろで使う万能焼き器を発売した。ＩＨでは使えない、ガスの直火の力を生かした商品。同社は以前、ガスこんろ専用の穴開きフライパンも開発したが、今回はなべ底を平らにして焼く機能を充実させた。 底面の穴から上がる熱が焼き物を一層おいしく仕上げるので、魚や餅、鳥肉を焼くのに適している。アルミにフッ素加工を施し、調理素材がくっ付きにくい。このため、味噌漬や照り焼きなどには最適だという。焼き網と比べて耐久性も高い。サイズは直径２６㌢㍍、２８㌢㍍の２種類。 問い合わせ先は中山福（℡０６－６２５１－３０５０）。 |
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