 |
2009年３月１６日（月曜） |
| 第２８１９号（平成２１年） |
|
2009年３月１６日（月曜） |
| 第２８１９号（平成２１年） |
| 総 合 面 |
||||||||
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
|
||||||||
| 首 都 圏 版 | ||||||||
|
||||||||
| 地 方 版 | ||||||||
|
||||||||
| 住 設 供 給 機 器 / 新 技 術 | ||||||||
|
||||||||
| ＧＨＰとコ・ジェネ版 | ＧＨＰ出荷実績 Ｈ20年第三四半期 |
|||||||
|
||||||||
 第１４回ＧＨＰ販売事例論文コンテスト受賞者一覧はこちら |
||||||||
| ＜先 週 の 日 刊 プ ロ パ ン ・ ブ タ ン 情
報＞ 以下の見出しは日刊プロパン・ブタン情報からのものです。 日刊プロパン・ブタン情報についてはこちらから |
|
|---|---|
|
 |
|
２００９（Ｈ２１）年 |
| ３月１６日（月曜） | |
| 第２８１９号 | |
|
PBN2009.3.9-01 サウジアラムコと岩谷産業 「災害時支援基金」を設立 被災地に無償提供カセットガス・こんろ サウジアラビア国営石油会社のサウジアラムコ（カーリッド・Ａ・アルファレ社長）と、岩谷産業（本社・東京、大阪、牧野明次社長）がこのほど、日本国内で発生した自然災害の被災地に、緊急支援物資としてカセットガスとカセットこんろを無償提供することを目的とした「サウジアラムコ－岩谷産業 緊急災害時ＬＰガス支援基金」を４月１日付で共同設立することに合意した。 PBN2009.3.9-02 ＩＨヒーターの電磁波発生量 メーカーで２倍の差 市民科学研計測調査主要３社製を比較 ＩＨクッキングヒーターの電磁波の強さは、メーカーによって２倍近くの差がある。こんな実態がＮＰＯ法人「市民科学研究室」の調査で明らかになった。２００８年１１月時点のメーカー３社（Ｐ社、Ｈ社、Ｍ社）の最新機種から代表的な機器を選定して電磁波の強さを計測。最大値はＨ社とＭ社で１・５～２倍近くの開きがあったという。同研究所の上田昌文代表は「以前と比べどれだけ電磁波が抑えられているかを確認したかったが、抑えられた感はない」と指摘する。メーカーに目立った違いがあることも確認したため、電磁波の影響に関する中立的な相談窓口である「電磁界情報センター」にも提言する考えだ。 PBN2009.3.9-03 ＬＰガス アジアで２６００万㌧過剰 ０９－１４年英アーガスが試算 ＬＰガスの世界的な情報企業であるイギリスのアーガス・メディア・リミテッドが、２００９～１４年のアジアＬＰガス市場で合計２６００万㌧の供給過剰が生まれ、買い手市場になるとの試算をまとめた。製油所の稼働やガス田開発で供給量が増えるものの、世界的な不況もあり需要が伸びず過剰感が出るという。 PBN2009.3.9-04 セントラル石油瓦斯 目標は５０万㌧・１００万世帯 太陽光３０万戸次の５０年へ発進 セントラル石油瓦斯（本社・東京、重松公夫社長）は１０日、東京・新橋の第一ホテル東京で「５０周年感謝の集い」を開き、次の５０年に向けた事業ビジョンを発表した。燃料、ソーラー、ＣＳの各事業本部で目標を設定。グループ全体でＬＰガス年販量５０万㌧、顧客１００万世帯、原発１基分（３０万戸）の太陽光発電システム普及を目指す。ＣＳ事業本部は安全、安心、信頼の構築を第一に、ＬＰガス省エネ機器の普及など通じ環境貢献していく方針だ。 PBN2009.3.9-05 次世代ＦＣ 燃料処理装置を開発 東京ガス容積３分の２、コスト２分の１ 東京ガスは、家庭用燃料電池「エネファーム」の次世代機に搭載する燃料処理装置の開発で、従来の性能を維持したまま容積を約３分の２に小型化し、製造コストを半減することに成功した。同社は５月からエネファームを発売するが、２０１０年代前半に投入予定の次世代機の開発も進めている。新型燃料処理装置の開発で、将来的なエネファーム普及に弾みをつける。 PBN2009.3.9-06 「１０年後の業界をつくる」 アストモスアカデミー東北 アストモスエネルギーが仙台市に建設を進めてきたアストモスアカデミー東北が４日に完成した。「１０年後の業界をつくる」を合言葉に特約店の人材育成を本気になって支援しようという同社のアカデミープロジェクト、その東日本の拠点だ。４月から始まる講座には、ＬＰガス販売業に携わる全ての階層の人が学べるプログラムが用意され、湯回り営業や燃料電池販売などの専門的な研修も用意されている。リフォームや保安業務の実演研修を行うための設備も完備しており、さながら「ＬＰガス専門ビジネススクール」だ。 PBN2009.3.9-07 エコキュート対策 太陽熱温水が有効 欧州ガス調査団成果告 潜熱回収型給湯器と再生可能エネルギーの動向を調べるため、昨年９月に欧州を訪問したガス業界関係者を中心とする調査団（団長＝倉渕隆・東京理科大教授）は６日、東京・港区の虎ノ門ビジネスセンターで報告会を開いた。 同給湯器の先進国であるオランダ、イギリスなど５カ国の政府機関や団体・企業を訪問。視察を踏まえた国内ガス業界に対する提言として、団員の１人である村越千春・住環境計画研究所副所長は「エコキュート対応として、太陽熱温水器の導入促進は有効」と述べ、太陽熱義務化に積極的に対応したスペインのガス事業者の例などを紹介した。 |
|
| SEKIYU-KAGAKU-SHINBUN-SHA All rights reserved.Copyright©2000-2009 | |