 |
2009年９月２８日（月曜） |
| 第２８４６号（平成２１年） |
| 石油化学新聞社は今年５５周年 |
|
2009年９月２８日（月曜） |
| 第２８４６号（平成２１年） |
| 「今」を伝え「明日」を語る | |||||||||||||||||
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 総 合 面 |  ＬＰガス会社年鑑 好評発売中   ＬＰガス資料年報 好評発売中 |
||||||||||||||||
|
|||||||||||||||||
| 首 都 圏 版 | |||||||||||||||||
|
|||||||||||||||||
| 地 方 版 | |||||||||||||||||
|
|||||||||||||||||
| ＜ 秋 季 特 集 号 ＞ | |||||||||||||||||
|
|||||||||||||||||
| 住 設 供 給 機 器 / 新 技 術 | |||||||||||||||||
|
|||||||||||||||||
|
|||||||||||||||||
| ＧＨＰとコ・ジェネ版 ＧＨＰ出荷実績Ｈ２１年第一四半期 | |||||||||||||||||
|
|||||||||||||||||
| 石油化学新聞社は今年５５周年 | |||||||||||||||||
 第１４回ＧＨＰ販売事例論文コンテスト受賞者一覧はこちら |
|||||||||||||||||
| 石油化学新聞社は今年５５周年 | |||||||||||||||||
| ＜先 週 の 日 刊 プ ロ パ ン ・ ブ タ ン 情
報＞ 以下の見出しは日刊プロパン・ブタン情報からのものです。 日刊プロパン・ブタン情報についてはこちらから |
|
|---|---|
|
| ご希望の方に見本紙をお送り致します。 プロパン・ブタンニュースは昭和29年の創刊以来ＬＰＧ業界とともに歩んでまいりました。 創刊より半世紀を経、創業時の基本理念に立ち戻るとともに新しい挑戦を続けて行きます。 ＬＰガス業界で高い支持を頂いてるプロパン・ブタンニュースを読んでみませんか？ ｅ－ｍａｉｌ もしくはファクシミリにてご連絡下さい。 |
 |
|
２００９（Ｈ２１）年 |
| ９月２８日（月曜） | |
| 第２８４６号 | |
|
PBN2009.9.28-01 電化マンションを燃転 体感型ショールームが成果 ２４時間保安なども決め手に オール電化からＬＰガスへ燃転した長崎県の事例が注目されている。ユートピア（本社・長崎県小江原町、水田進社長）の時津支店事務所１階にある体感型ショールームを訪れたマンションオーナーが、長崎市内に保有しているオール電化マンションをガスに切り替えたもの。ガスの良さをショールームで体感できたことと、ユートピアが確立している２４時間保安体制などのサービスがオーナーの心をつかんだ。電化攻勢が激しさを増すなか、消費者にＬＰガスのある快適な暮らしを体感してもらうことでファンにつなげたケースである。 PBN2009.9.28-02 秋田県協 太陽光のモニター募集 発電量の実態を調査 ＬＰガスとの適正ＰＲ 秋田県ＬＰガス協会（木村繁会長）は太陽光発電システムによる県内の発電量の実態を調査するため、発電データを提供してくれるモニターの公募を始めた。 エネルギーのベストミックス提案のできる事業者になることがＬＰガス販売事業の基盤強化につながるとの考えから、同協会では会員の太陽光発電システムや燃料電池などへの取り組みを積極的に支援したい意向だ。その一環として、太陽光発電システムの発電量の実態調査を行い、会員にデータを提供しようというもの。モニターをあえて公募することには、ＬＰガス販売店が太陽光発電システムの販売の担い手であることを広くアピールする狙いもある。 PBN2009.9.28-03 エネルギー 総合展開へ道筋探る 三愛ガス会 オープンセミナー 神奈川三愛ガス会（牧野修三会長）と三愛オブリガス東日本（本社・東京、平野信明社長）は１８日、横浜市のパシフィコ横浜アネックスホールで「三愛ガス会第７回オープンセミナー」を開いた。今回は「１人からでもできる総合エネルギーショップへの道標～源流と新潮流（電化も必要だ。しかし、我々の基盤はガスである）～」をテーマに実施。地域・系列の枠を超えた情報交換を目的に、約６３０人が集った。２日目は１０月２６日、パシフィコ横浜アネックスホールで開く。 牧野会長は「今年度は新潮流も当たり前になると思っていた。総合エネルギーショップに近い存在がＬＰガス小売業だという話がある。ＬＰガス供給事業者はライフラインという公益事業性があり、２４時間緊急出動体制をとっている。エネルギー・コンビニとして視点を変えれば、半径４㌔㍍以内の全戸が期待客となる」とあいさつした。 平野社長は「時代は大きく変化しているが、ビジネスの基本はお客さまの声に耳を傾け、人間関係をしっかり作っていくことだ。時代の風は現場にしか吹かない。風を感じ取るには現場に足を運び、お客さまの声を経営に反映させる努力が必要だ」と指摘した。 PBN2009.9.28-04 新型インフル対策急げ メーカー３社が製品提案 今春に流行し、一時は収束に向かうと思われた新型インフルエンザが夏以降、再び全国的に猛威を振るっている。厚生労働省の発表によると、１５日現在、累計で入院患者８９２人、死亡者１２人と深刻な被害状況になっている。ＧＨＰメーカー各社は室内機や空気清浄機などで対策を施し、新型ウイルスを迎え撃つ。今冬にも再び大流行する恐れがある新型インフルエンザ。最新の空調技術で未然のものとしたい。 PBN2009.9.28-05 広島県協青年部会 「エコキュート」を学ぶ 稼働実態知って電化対抗 広島県ＬＰガス協会青年部会（平田庄治部会長）は２日、リーガロイヤルホテル広島で青年部会研修会を開いた。 今回は広島大学の村川三郎名誉教授が「住宅におけるＣＯ２ヒートポンプ式給湯器（エコキュート）の稼働実態について」と題して講演。会員約１２０人が出席した。 冒頭、平田部会長は「エコキュートの発売以来、電気との激しい戦いが繰り広げられてきた。今回の研修会はエコキュートの不合理性やシステムの硬直性などについての話であり、今後の電化対策の一助になると思う。太陽光、エネファームなど環境、省エネの時代へと移ってきている。高効率ガス機器の普及にも弾みがつくと思う。ピンチをチャンスに変えていこう」と述べた。 PBN2009.9.28-06 河内長野ガス 訪問活動で電化を阻止 ２０年度転換件数 ピークに比べ半減 約２万４千件の顧客を持つ都市ガス会社、河内長野ガス（本社・河内長野市、山本明彦社長）では、既築物件のオール電化転換件数が平成１７年度をピークに減少、２０年度は半分近い水準となった。全社を挙げた電化対抗策が功を奏している。 PBN2009.9.28-07 燃料電池販売価格 年産１万台で１２０万円 東芝・木村氏が見通し 東芝燃料電池システムの木村正・営業技術担当部長は、１５日に都内で開かれた「Ｇａｓ Ｏｎｅサミット０９」で「家庭用燃料電池で省エネ住宅を！！」の題で講演した。要旨は次の通り。 当社は今年度、家庭用燃料電池システムを２千台出荷する計画。価格は、１１年度目標である年産１万台規模になれば１２０万円で販売でき、１５年に１０万台規模になれば５０万～７０万円まで下げられる見通しだ。 |
|
| SEKIYU-KAGAKU-SHINBUN-SHA All rights reserved.Copyright©2000-2009 | |
