プロパン、LPガス専門紙 ・ 1955( S30 ) 年 2月 創刊   
 

2018(平成30)年 1月 15日

 第3258号


明けましておめでとうございます 本年も宜しくお願い致します
 
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LPガスの歴史を機器ごとにまとめました 2000年10月以降の見出しをご覧下さい
今年で発刊46年目 LPガスの統計資料を網羅  LPガス法解説
 

 プロパン・ブタンニュースは、LPガスがガス体エネルギーとして注目され始めた昭和30年にわが国で初めてのLPガス関係専門紙として創刊されました。 これまで業界専門紙として内外のあらゆるニュースを迅速・的確に報道する一方、オピニオンリーダーとしての役割を果たすとともに、業界の良き伴侶として業界の草創期より歩み続けてまいりました。
 本紙は、1面に総合面を配し、首都圏版、北海道版、東北版、中部版、近畿・四国版、中国版、九州版、住設機器・供給機器版で紙面構成しております。また、本紙は専門紙で唯一「GHP&コージェネ版」を設けるとともに、「新エネルギー版」で新しいガスエネルギー時代に対応した紙面づくりに取り組んでおります。
 創刊63年を迎え今後は、展開する拠点(本社・大阪・札幌・仙台・名古屋・広島・福岡)によるネットワークを生かし、正確でタイムリーな情報を提供するほか、販売最前線の声を発信し、従来以上に現場報道に徹します。
 ホームページをご覧いただくとともに、是非プロパン・ブタンニュースをお手元にてご購読くださいますようおすすめ致します。

<総合面> 
 
 <首都圏版>
  • アストモス、供給網の生産性向上へアライアンス推進
  • TOKAIグループ、TLC完成へ創造的破壊を断行
  • 二チガス、都市ガスプラットホーム事業で19年度100万件目指す
  • 都市ガス切り替えで「手続き効率化を」取引監視委が日本ガス協会に苦言
 
石油化学新聞社では、株式会社ズノーとの共催事業として「PCP入札王」のサービスの提供を開始しました。このサービスは、官公庁、特殊法人、独立行政法人、地方自治体等の入札・公募情報をインターネットで素早く的確に提供するものです。「燃料・ガス・油脂及び工事」、「厨房・給食機器及び業務」、「電力供給」、「空調・換気・給排水・衛生機器及び工事」などだけではなくあらゆる分野の入札・公募情報を提供します。また、落札結果情報も提供しております。入札情報同様に、インターネット上で検索キーや検索キーワードを指定して落札結果情報を検索できます。 詳細は、こちらのページをご覧ください。
<地方版>
< 住 設 ・ 新 技 術 >

2018年流通段階別課題と展望
   垣根なきエネルギー間競争の第2幕 業界はどう切り開いていくのか
GHPとコ・ジェネ版 / 新エネルギー版 GHP出荷実績 
  • 東京ガス関内ビルにスマートマルチ導入 最適制御を実現
  • GHPコンソーシアム31回総会、普及拡大に向け活動強化
  • 11月GHP出荷、LPガス仕様機が9%増の889台
  • 【本紙選定】2017年GHP10大ニュース
GHP販売事例論文コンテスト結果はこちら
先 週 の 日 刊 プ ロ パ ン ・ ブ タ ン 情 報>
以下の見出しは日刊プロパン・ブタン情報からのものです。2/24update
日刊プロパン・ブタン情報についてはこちらから
  • 1月8日(月)
    * 休日の為休刊
  • 1月9日(火)
    * 11月の米国輸入比率78.5%と過去最高記録 中東依存度は20.8%と低下
    * 2018年を読む/異業種連携とAIの進展も注目
  • 1月10日(水)
    * 1月サウジCPはプロパン590ドル・ブタン570ドルの横ばい
    * 2018年を読む/エルサレムが最大の火種。迷走する格差社会
  • 1月11日(木)
    * JXTGが都市ガス販売、東電エナジーアライアンスから調達
    * 2018年を読む/市況は上振れを保持したまま新年が幕開け
  • 1月12日(金)
    * 「未来へとどけ!環境エネルギーLPガス」日協賀詞交歓会に業界トップ520人
    * 2018年を読む/GHPの拡大余地は十分、更新物件をターゲットに
     ご希望の方に見本紙をお送り致します。
プロパン・ブタンニュースは昭和29年の創刊以来LPG業界とともに歩んでまいりました。創刊より60年を超え、創業時の基本理念に立ち戻るとともに新しい挑戦を続けて行きます。LPガス業界で高い支持を頂いてるプロパン・ブタンニュースをぜひご購読ください。右「見本紙希望」ボタンからフォームを送信してください。 e-mail(inoue@sekiyukagaku.co.jp) もしくはファクシミリにてご連絡下さい。
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2018(平成30)年
1月15日(月曜)
第3258号

PBN2018.1.15-01


GHPで困り事解決 岩谷産業
マルヰ会挙げ提案強化

 岩谷産業(本社・東京、大阪、谷本光博社長)は、企業が抱える節電や省CO、働きやすい職場環境づくりといった経営課題をGHPで解決している。オフィスや工場向けに空調機の入れ替えを核とした業務ソリューションを提案。これを「空中戦略」と称し、LPガス需要の底上げにつなげている。取り組みはLPガス特約店会「全国マルヰ会」を巻き込み、販売コンテストを開くなどして各地に拡散。それぞれの競争心・向上心を高めながら、空調需要の拡大に弾みをつけている。特約店の成功事例の中から、今年度の「GHP・マイクロコージェネ販売事例論文コンテスト(GHPコンソーシアム主催)」業務用部門で金賞を獲得した茨石商事(本社・石岡市)の鈴木正人社長の提案事例に焦点を当て、ソリューション商材としてのGHP、そしてLPガス提案のヒントを探る。


PBN2018.1.15-02


大競争時代   生産性上げ勝ち抜く
伊丹産業グループ 売上高1411億円目指す

 伊丹産業(本社・伊丹市、北嶋一郎社長)グループは2日、伊丹市の伊丹シティホテルで2018年初出式を開いた。社員、協力会ら約1600人が出席した。エネルギー市場の全面自由化など不確実性が高まる社会環境に対応し「変化をとらえる 自分の仕事をみなおし、生産性を上げ大競争時代を勝ち抜こう!」をスローガンに掲げ、売り上げ目標を単独で1190億円、グループで1411億円に設定。地域密着展開で培った顧客との信頼関係を基盤に目標達成へ事業を推進する。


PBN2018.1.15-03


STOP!ヒートショック
タッグ組み啓発活動
ガス・住設機器各社

 パーパス、ノーリツ、リンナイなどのガス・住設機器メーカーと東京ガスは、社会問題の一つとして注目され始めたヒートショックに関する正しい理解の浸透と対策を促進するため、共同で「STOP!ヒートショック」活動を展開する。ヒートショックに起因する入浴中の事故防止へ社会に広く啓発する。
 STOP!ヒートショックは、ヒートショックに関する正しい理解と対策方法を社会に広め、1人でも多くの人にリスクを回避してもらうため、企業共同で推進する啓発活動。参加企業はコロナ、セコム、東京ガス、TOTO、ノーリツ、パーパス、LIXIL、リンナイなど。


PBN2018.1.15-04


日協賀詞交
未来へ届け!〝青い炎〟
LPガスの真価訴求へ
強み生かし競争力を強化

 日本LPガス協会(岩井清祐会長)は9日、東京・港区の第一ホテル東京で新年賀詞交歓会を開いた。LPガス業界の仕事始めとなる同会には、業界関係者と政官の来賓など約520人が出席した。日協が掲げた今年のスローガンは「未来へとどけ! 環境エネルギーLPガス~青い炎のメッセージ」。岩井会長は29年ぶりの民備軽減の達成やLPガス料金の透明化が進んだことを評価し、需要喚起や付加価値向上、保安・災害対応を通じて消費者からの支持向上に取り組むと宣言した。壇上からはLPガスの真価訴求に期待する声が相次ぎ、出席者一同が決意を新たにした。


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