出席者
三井化学社長 橋本 修氏
旭化成社長 工藤 幸四郎氏
国際大学学長 橘川 武郎氏
司会 本社取締役石油化学局長 樋口博之

化学の力で持続可能な社会の実現を
＜座談会＞カーボンニュートラルへの道
化学産業がカーボンニュートラル（ＣＮ）な社会の実現に果たす役割は大きい。温室効果ガス（ＧＨＧ）排出量の削減に関して、自助努力による責任と製品・サービスを通じた貢献の双方で社会からの要請に応えている。また、炭素を資源として循環する新しい社会において高い技術と経験に裏打ちされた日本の化学産業は固有の競争力を獲得し、世界を席巻するであろう。クラッカー燃料へのアンモニア利活用から長期的研究を通じてグリーンアンモニアの国産化を目指す三井化学の橋本修社長。アルカリ水電解システムによるグリーン水素の製造や触媒技術を駆使したＣＯ２ケミストリーで機能化学品の製造を目指す旭化成の工藤幸四郎社長。化学業界を含む日本の製造業に長年関与してきた経済学者で国際大学の橘川武郎学長。３氏によるＣＮ鼎談からは化学産業の今と未来像が示される。

出光興産徳山事業所
・責任ある変革者を実践
・分解炉 アンモニア混焼でデータ
東ソー南陽事業所
・燃転とＣＣＵに全力
・バイオマス専焼発電所　26年度本格稼働へ
トクヤマ徳山製造所
・燃料転換　アンモニア利用も視野
・ＢＰ自製化へ実験設備建設

化学各社はカーボンニュートラル（ＣＮ）と事業の競争力強化の両輪を実現する取り組みを加速させる。なかでも周南コンビナートはそのファーストムーバーとして製造業におけるグリーントランスフォーメーション（ＧＸ）のモデルケースと称される。石炭火力発電所の燃料転換を軸に、アンモニア、バイオマス、廃棄物、ＣＯ２、廃熱循環など、さまざまなテーマについて、「まずは出来るところ」からと着手した検討・検証は、既に一部で実装段階へと移行しつつある。その根底には企業と地方行政、アカデミアが三位一体で緊密に連携し、「２０５０年を超えて共に生き残る」という気概があった。公正取引委員会から「独占禁止法上の問題はなし」とのお墨付きを得て、今後さらに各種検討が具体化していく。周南コンビナートの実情をレポートする。

―マイクロ波によるケミカルリサイクル（ＣＲ）に対して社会的関心が高まっています。これまで実装が難しかった理由はあるのでしょうか。

マイクロ波自体はレーダーとして、第二次大戦のころから利用されてきた。電子レンジとしても使用されている。マイクロ波技術が実装されなかった理由は大きく二つの要因が存在する。一つ目はマイクロ波の制御が困難なこと、二つ目は既存のレガシー型システムが存在しており、マイクロ波技術を活用する必要性がなかったためだ。